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非常に薄商いの市場

 

 

 

仮想通貨の価値と、円やドルなどの法定通貨の間にある最大の違いは、
法定通貨が中央政府による裏付けを受け、
法で定められた貨幣であると明言されていることだ。
法定通貨の価値は、基本的に取引を行う二者が、
その価値を信頼するという事実から生じている。

 一方、仮想通貨は中央政府や公共機関による統制を受けず、
多くの地域において、法で定められた貨幣としては受け入れられていない。
また、仮想通貨の供給量は一般的に一定であり、
インフレを受けての通貨切り下げ措置が存在しないことが多い。


仮想通貨市場はまだ非常に新しいものだとみなされている。
多くの人々は「仮想通貨」という言葉を聞いたことがあるのみで、
この業界にあまりなじみがない。
従来型の経済市場(外国為替市場など)のような、
より確立された市場と比べると、
仮想通貨市場における流動資産の換金能力は限られている。
わかりやすい比較をすると、世界にある貨幣の価値総額は90兆ドルを超える一方、
仮想通貨市場の時価総額は2500億ドル前後を行き来している。

1日あたりの仮想通貨の取引額は140億ドル前後である一方、
外国為替市場での取引額は5兆ドルに迫る。
外国の通貨を取引することで得られる利ざや(つまり、買値と売値の差)は、
最大でも数セントだが、仮想通貨取引であれば数ドルになることもある。

これらの点はすべて、とても素早い値動きを示す性質を持ち、
仮想通貨価格の不安定性を高めるような、
非常に薄商いの市場が生まれることを示す。


経済の基本原則だが、仮想通貨の価格を決定する要因は、供給と需要です。
仮想通貨のトークン供給量が多く、トレーダーやユーザーからの需要が少なければ、
価値は下がるだろう。
反対に、特定の仮想通貨の供給量に限りがあり、
需要が高ければ、その仮想通貨の価値は上がることになります

このことは、仮想通貨の価格を引き上げ、
ビットコインの価格を最高水準にまで上昇させた因子の一つでもある、
欠乏の要素と関連している。
ビットコインの供給量には2100万BTCという上限(他のトークンに比べて低い)があるが、
需要はここ数年で急増している。

メディアや世論もまた、仮想通貨価格に対する大きな影響力を持っている。
あるトークン、もしくはプラットフォームをめぐる悪い評判が立てば、
その仮想通貨の価格は一般に急落するだろう。
一方、同じ仮想通貨への支持が注目を集め、
メディアに良く報道されれば、価格が上がることはほぼ確実だろう。
つまり、仮想通貨の価格は人間の感情と宣伝に強く影響されるのだ。


2017年、ビットコインの価格は1000ドル未満から始まり、
同4月から7月にかけて、ビットコイン価格は徐々に3000ドルにまで上昇し、
仮想通貨市場全体の時価総額は1000億ドルを超えた。
しかしその後、2000ドル未満に暴落。
これは、ビットコインとビットコインキャッシュの分岐が行われてから、
わずか数日間での出来事だった。

しかしここからビットコインは大きな勢いを得た。
17年10月までに6000ドルの大台を超え、
17年12月中旬、ビットコインは2万ドルもの高値をつけた。
その後、18年1月末までの間に、ビットコイン価格は再び1万ドル程度まで下がり、
2月には6000ドルにまで値を下げた。

従来型の市場と同様、仮想通貨市場においても、
将来の価格予測には確実な保証はない。
金融市場の専門家の中には、ビットコインが18年末までに2万5000ドル、
22年までに12万5000ドルの値をつけると予測する人もいますし、
また、近いうちに市場暴落が起きて、
ビットコインの価値は0ドルになると言う人もいます。
仮想通貨の価格予測が、話半分に聞くべきものであることはかなり明白だ。